アルバイト採用コスト推移を読み解く～2022年春版～｜セミナーレポ―ト引用

コロナウィルスの影響でアルバイトの採用マーケットも大きく変化してきました。
上記の資料は厚労省発表の「一般職業紹介状況」です。
上段は雇用形態別の新規求人者数で下段は求職者数。
2022年3月に対し前月の2月、2021年3月、2020年3月を比べています。

オレンジ部分を見てもらいたいのですが、新規求人数に関しては全ての雇用形態において
2022年3月の時点で以前に比べて求人数が増加傾向にあるので、採用が難しくなってきているのが分かります。

同時期では求職者の数も増加傾向にあり、仕事探しの動きが活発であることが読み取れます。

ここからは採用コストを削減する具体的な方法を2つ紹介していきます。
上記の資料をご覧ください。
ここに記載されている数値は弊社が取引するクライアントと目指すべき採用成功の目標数値です。
各フェーズごとに目標設定をしており、応募時の数値を100％とした時に面接設定では75％、
面接実施は50％、そして採用は20％、入社は15％としています。

それぞれのフェーズでこの目標を達成するために考えていかなければいけないのですが、
今回、採用コストを削減するためには、どこの部分を重点的に考えればいいのかを説明します。

ポイントは2つ。
①応募フェーズにおいて、最適な媒体選定はできているのか？
   また利用媒体はそのポテンシャルを引き出せているのか？
②面接フェーズにおいて、コールセンターの見直しとチャットボット導入を検討しているか？

まずは最適な媒体選定についてです。

先ほどお見せした弊社クライアントの応募単価の推移をもう一度見て下さい。
2020年の3月の数値を１とすると2021年6月の数値は0.49で
コロナ前よりも応募単価は半額に下がっています。

それでは御社のコロナ禍～現在までの応募単価の推移はいかがでしょうか。

例えば
2020年3月に応募単価が1万5000円だったなら現在は7500円まで下がっていますか？
2020年3月に応募単価が9000円だったなら現在は4500円まで下がっていますか？
今一度、応募単価の推移を確認してみてください。
もし半額より高く推移しているとしたら改善の必要があります。

全体の数値が半額よりも低かった場合はさらに見てほしい数値があります。
それはエリア毎に同じ数値で動いているかどうかです。
例えば採用困難なエリアはコロナ以前と同じ数値になっていませんか？
そういった企業様は困難店エリアに対して対策を考えなくてはいけません。
弊社ではエリア毎に母集団を形成する手法・ノウハウを蓄積しています。
集客方法のラインナップの多さ、それぞれの地域でどの商品が効果が出やすいのか、
という実績データを参照し最適な媒体を選定していきます。
もし「実際いろんな媒体使ってるんだけど効果が出ない、改善できない」というお悩みがあれば、
すぐにノーザンライツまでご連絡ください。媒体の使い方比較を行います。

媒体選定を行う際に競合他社との比較をするのも対策の一つ。
弊社の協力会社では、Ｗeb上に掲載された過去3年間の全求人情報をストックしています。
企業ごとにどんな求人を掲載していたかが分かるので、自社の採用競合はどの企業なのかを
認識することができます。
競合他社と同様の媒体差配をするのか、差別化をしていくのかを考えていくことで比較検証をしていくことができます。

例えばある企業様向けに競合他社10社のタウンワークとindeedの出稿量を比較したデータを
お出ししたことがありました。
その企業様ではタウンワークとindeedではタウンワークの出稿量が多くindeedをほぼ使用していませんでした。
しかし競合他社ではタウンワークの出稿もありましたがindeedの出稿量の割合が多かったのです。
その時の見解は「タウンワークは掲載単価が高い分、一定期間の集客力はあるかもしれないが、
応募単価や採用単価の面を考えると、もう少しバランスよく出稿した方がいい」となりました。

また他にも比較データはあります。
例えば、各都道府県別の出稿本数の推移、各エリアの競合他社の平均時給、競合他社の媒体別の出稿本数、この3つを見比べることで
競合他社がどのエリアに注力し時給を上げて人材確保をしようとしたかが分かります。
そのデータを参考に自社で使用する媒体の効率的な出稿計画に活かすことができるのです。

データを算出するサービスは有料でコストがかかる手法ではありますが、
自社と競合他社の立ち位置を比較する事ができ、方針決定に役立てるものですのでもしご興味がございましたらご連絡ください。

コールセンターを利用している企業様で、コロナ禍になり応募数が増えたことで
コールセンター費が上がった企業様は少なくないのではないでしょうか。
改めてコールセンターの使い方を見直しトータルコストを抑えていきましょう。

上記の資料をご覧ください。
例えばＡ社はコロナになり月間500名まで応募が増え、応募単価が8000円になりました。
しかし面接設定率は55％と、弊社が提示する目標数値75％よりも20％も低い数値です。
500名応募の20％なので100名の応募の機会損失をしていることになります。
応募単価は8000円なので80万円分です。

ここで弊社が提案したのは媒体費を20％削減し弊社が提携するコールセンターを活用頂くということです。
媒体費用を80万円削り、別のコールセンターに80万円使いましょうという提案でした。

弊社が紹介をするコールセンターは応募課金型ではなく面接設定型（面接実施型も有）。
面接設定をすると料金が発生する仕組みなので、どれだけ応募が増えても費用は上がりません。
1件1500円の面接設定型のコールセンターに変更し面接設定率を75％に上げたとすると、
月々35万円のコストを削減することができ面接設定人数は25名増加しました。
コールセンターを見直すことで採用コストは下げられるのです。

次に、チャットボットを利用し採用率を上げながらコスト削減をする方法をご紹介します。
例えば上記資料のように、面接設定率や実施率は目標水準を達しているのに採用率が上がらない、
結果コストも上がってしまったクライアントの例をご紹介します。

コロナ前に1800名だった応募数は3000名まで増え応募単価は7500円から4000円になりました。
しかし応募数が上がったことでコールセンター費用がかさみ、また採用率が下がったことから
大幅に媒体費をかけたことで、結果トータルの採用費がコロナ以前より上がってしまったというケースです。

採用率が下がったのは前述の通り採用を厳選したことによるのですが、このお客様に対し
提案をしたのが「チャットボット」です。

採用におけるチャットボットとは応募者対応つまりコールセンター業務をデジタル自動化すること。
チャットボットには応募者対応が24時間365日できたり、メール返信や電話連絡などの採用業務が減るなどのメリットがあるのですが、
今回の「採用率を上げる」という点ではスクリーニング機能がメリットとなりました。

スクリーニング機能とは応募者に対し事前にフィルタをかける（自動選考を行う）ことです。
これにより条件一致した求職者のみを面接実施することができ結果的に採用率向上につながったのです。

コストカット面で言うと、例えば媒体費を5％削減しその分をチャットボット導入費に充てます。
1件250円のチャットボットを導入したとすると媒体費は1140万円、チャットボット費用は
71万2500円、コールセンター費用は252万円（3000名応募×ＣＳ費1200円×面接設定率70％）となります。
合計1463万2500円となり、チャットボット導入以前の1488万円より25万円削減できました。
採用人数は4％アップなので、120名増えたことになります。

このようにチャットボットで応募者スクリーニングをかけることでコスト削減と採用率アップが
実現できるのです。

みなさんMEO対策という言葉をご存知でしょうか。
MEOとはMap Engine Optimizationの略でマップエンジン最適化を差し、
MEO対策とはユーザーがGoogleマップ上で目的地を探しやすくなるようにするための対策のこと。

Googleでお店を調べた時、例えば「神保町　ラーメン屋」などと検索した場合、
Googleマップとお店の情報が最上位に表示されたことはないでしょうか。
もし見たことが無いという方は一度試してみてください。
ここで表示される店舗と言うのは、実はMEO対策がされている店舗・企業なのです。

現在、全世界では3分の2の人がモバイルで検索を行っています。
日本では4分の3の人がモバイルで検索をしているという調査結果が出ています。
さらに求人だけで絞ると5分の3がモバイルで検索をしています。

モバイルはPCとは違い”感覚的”に検索をすることが多く、感覚で検索される方法として
一番多いのが”地域名”と”探したいもの”を組み合わせる「ローカル検索」。
先ほど例で記載した通り、ローカル検索をされると最上位にマップと店舗情報が表示される仕組みとなっています。

MEOはSEOに比べ約6倍、リスティング広告の約21倍のクリック率だと言われています。
販促領域で影響力が高くなってきているMEO対策ですが
昨今、求人領域でもGoogle検索で上位に表示されるようになってきました。

例えば「神保町　パチンコ　アルバイト」と検索した場合、最上位表示されるのはGoogleマップと店舗情報で、2番目に表示されるのがGoogleしごと検索。
よりエリアを感覚的に検索する場合はMEO対策がとても重要になってきます。

MEO対策はGoogleビジネス プロフィールという無料ツールですぐにでも実施することができます。
Googleビジネス プロフィールとはGoogleサービス（Google検索やGoogleマップなど）上に
ローカルビジネス情報を表示し、管理することができる無料ツールです。
10項目の入力をするので多少の労力と時間は使いますが現時点での費用対効果は良いといえるでしょう。

■入力が必要な項目
・ビジネス名の入力
・カテゴリ選択（後ほど変更・追加が可能）
・店舗・オフィスの有無
・住所入力
・Googleマイビジネスの登録確認
・ビジネスの所在地をマップ上で指定
・他地域でのビジネス展開の有無
・ユーザーとのタッチポイント選択
・最新情報の入手の選択
・オーナー確認の方法選択

MEO対策で押さえるべきポイントは下記の3つ
①関連性
例えば「居酒屋」とだけ公開されているお店と「海鮮居酒屋」と詳細に情報公開しているお店では、後者の方が検索キーワードで露出の機会が生まれます。ジャンル含めて詳しく設定するとGoogleの掲載順位が上がる可能性があります。
②距離
検索者の場所から近い距離にあるサービスは、Googleマップの検索順位が上がりやすい傾向にあります。ただし、Googleマイビジネスに情報公開が無い場合は、結果表示がされない場合があります。
③知名度
ネット上の高評価クチコミやSNSなどで話題になった回数、HPやブログ、公式SNSなどの
情報発信の数が多いほど検索順位が上がりやすい傾向にあります。

①②はGoogleビジネス プロフィールですぐに行えます。
③に関してはまず採用HPの更新から始めましょう。

今後、ローカル検索の多様化は進みGoogleのアルゴリズムも進化していきます。
それらに伴い、MAP検索する人が増えていくので、MEO対策の重要性は増していくでしょう。
是非、これらの対策について検討してみてください。